#E0015 日本での流行初期におけるCOVID-19に対する職場の反応と企業規模・業種との関連性
COVID-19の認識とパンデミックガイドラインの実施とのギャップ：日本のほとんどの小規模企業でさらなる努力が必要
日本では2020年1月中旬にCOVID-19のパンデミックが始まり、3月に感染者数が急激に増加しました。日本の政府医療機関は、急速な感染拡大を防ぐため、社会的距離を置く、隔離する、移動を制限する、衛生状態を維持するなどの地域密着型のガイドラインを導入しました。また、日本産業衛生学会も、職場における同様の対策を発表しています。しかし、これらのガイドラインが企業でどれだけ実施されているか、また組織の規模によってどのような違いがあるかは不明です。
そこで、日本の正社員を対象に調査を企画し、オンライン調査を実施しました。調査は、ガイドラインの発表と実施に関連する質問を用意しました。また、職場の規模についても問い合わせました。
全体として、オンライン調査の回答者の79.9％が、雇用主がガイドラインを発表したと回答しました。しかし、5分の1の企業は、致命的な感染症の蔓延を抑制するための対策を公表すらしていませんでした。これらの回答者の半数以下は、会社によってほとんどのガイドラインが実施されていると回答しています。特に、個人で行う予防策については、温度測定の徹底よりも実施率が高いという結果が出ています。
興味深いことに、小規模な企業ほど、ガイドラインの実施を省略する傾向があることがわかりました。これは、リソースが少ないことや、社内に医療従事者がいないことが原因かもしれません。一方、情報技術、公共サービス、医療サービスなどの大企業では、リソースへのアクセスが容易なため、ガイドラインを公表し、実施を徹底する傾向がありました。
この研究は、職場の対策を確実に実施するための努力の必要性を強調し、特に中小企業に焦点を当て、実施戦略を支援するために必要なリソースを提供することを支援するものです。
（注：本記事は原文英語記事からDeepLを用いて自動翻訳したものです）。
元のジャーナル記事へのリンク：
https://www.jstage.jst.go.jp/article/eohp/2/1/2_2020-0007-OA/_article/-char/ja
この記事のタイトル：
Workplace responses to COVID-19 and their association with company size and industry in an early stage of the epidemic in Japan
著者：
Natsu Sasaki, Reiko Kuroda, Kanami Tsuno, Norito Kawakami
