#E0029 日本における産業部門間のがん生存率の不平等性：2つの大規模統合データセットの分析
日本における異業種間のがん患者生存率のギャップを埋めるために
ライフスタイルの要因や職業の種類は、個人の健康に大きな影響を与える可能性があります。特定の職業は、がんなどの特定疾患のリスク上昇とも関連しています。さらに、医療やヘルスケアへのアクセスや福利厚生も職種によって異なります。そのため、社会経済的に負担の大きい人は、がんのように精巧な診断と治療プロトコルを必要とする病気にかかりやすいといえます。異なる業種の労働者におけるがんの有病率や種類の違いは調査されていますが、生存率に違いがあるかどうかはよく分かっていません。
そこで、日本の研究者は、さまざまな産業分野のがん患者の予後と生存率を調査することにしました。そこで、多施設の入院患者データベースと地域がん登録を用いて、13,234人の患者さんの雇用と疾病状況に関する情報を統合しました。
患者さんは、がんの種類と産業界で最も長く従事した職業に基づいて分類されました。日本標準職業分類に基づき、第一次産業は農林水産業、第二次産業は鉱業、建設業、製造業、第三次産業はその他すべての産業としました。そして、年齢、合併症、喫煙、飲酒、診断時の腫瘍の病期といった他の要因を調整した上で、がんの種類と産業別に5年生存率を算出しました。
その結果、8794人が前立腺、乳房、腎臓、膀胱、食道、胃、肝臓、膵臓、大腸、肺の10種類のがんのいずれかに罹患していることがわかりました。第一次産業、第二次産業、第三次産業における生存率は、それぞれ43.1％、54.5％、56.9％でした。さらに、第二次、第三次産業に従事する膀胱がん患者の生存率は、第一次産業従事者の生存率と比較すると高いものでした。研究者らは、第一次産業従事者の予後が悪いのは、農業従事者の高齢化、医療情報やリソースへのアクセス不足による診断の遅れ、有害な化学物質にさらされるリスクの高さによるものではないかと推測しています。
異なる産業部門におけるがん患者の生存率と予後の格差を調査した初めての研究であり、これらの知見は、さまざまな職業層における不平等を浮き彫りにし、すべての雇用レベルに対応でき、医療サービスへのアクセスを平等にする医療戦略を実施する必要性を示唆しています。
（注：本記事は原文英語記事からDeepLを用いて自動翻訳したものです）。
元のジャーナル記事へのリンク：
https://www.jstage.jst.go.jp/article/eohp/3/1/3_2020-0021-OA/_article
この記事のタイトル：
Inequality in cancer survival rates among industrial sectors in Japan: an analysis of two large merged datasets
著者：
Rena Kaneko, Yuzuru Sato, Yasuki Kobayashi
