#E0032 産業医が従業員の健康管理に役立てるために事業主から取得すべき情報の検討
オープンディスクロージャー：産業医が雇用主から必要とされる情報
産業医（OP）は、従業員の健康管理者として、組織の中で中心的な役割を担っています。日本を含むいくつかの国では、OPの役割を強化する法律が制定され、雇用主がOPに従業員情報を提供することが義務づけられました。しかし、OPが実際に必要とする情報についてのコンセンサスは、今のところ得られていません。
そこで、日本の研究者は、プロのOP8人とフォーカス・グループ・ディスカッションを行い、OPが雇用主から必要とする情報のリストを起草しました。このリストには、会社の概要と背景、事務所の組織図、安全衛生スタッフの構成（例：所属、資格、雇用形態）、従業員の構成（例：性別、年齢、雇用形態）、雇用に当たって考慮すべき労働者の状況、勤務体制と時間（休暇を含む）、健康保険の内容、会社の年間スケジュール、安全衛生上の危険、危機管理体制、事業や労働者の負荷に大きな影響を与える災害とその状況報告、オフィス内の安全衛生問題、 財務状況の変化、労働基準監督署による検査、安全衛生会議の結果、衛生管理者による職場巡視の記録、長時間労働者の人数と状況、一般・特殊健康診断の結果、業務ストレス調査の結果、事故・災害の履歴が含まれています。
そして、このリストを日本産業衛生学会の研修・認定制度のOP777名に実施したアンケートで検証し、155名の有効回答を得ました。
全体として、これらの情報項目はすべて必要であるというコンセンサスが得られ、回答者の80％がリストに同意またはやや同意していました。また、80％未満の回答者が同意した情報カテゴリーでは、より上級のOPや専門的なOPが同意する傾向がありました。
このことから、研究グループは、OPによる情報収集の枠組みを確立しますた。また、特定の経験や体系的な教育が、OPが特定の種類の情報を必要とするかどうかの判断に影響を与えることが示されました。今回の調査結果を踏まえると、雇用者とOPの間の良好な関係や共通認識があれば、自発的な追加情報の開示が可能になると考えられます。したがって、OPは、世話役としての役割に加え、雇用主とのそのような関係の構築にも力を入れるべきです。
（注：本記事は原文英語記事からDeepLを用いて自動翻訳したものです）。
元のジャーナル記事へのリンク：
https://www.jstage.jst.go.jp/article/eohp/3/1/3_2020-0026-OA/_article
この記事のタイトル：
Consideration of information that occupational physicians should obtain from employers for use in providing employees’ healthcare
著者：
Rina Minohara, Yuichi Kobayashi, Hitomi Fujise, Suo Taira, Kota Fukai, Haruna Hirosato, Koji Mori
