#E0099 職場検診で異常所見が認められた労働者に対し、医療機関を受診するよう促す
職場健診で異常所見があった従業員に医療機関受診を促す
職場健診や医療機関外で行われる健康診断では、異常所見があった者に追加検査や必要な処置のため医療機関を受診するよう指示するのが一般的である。こうした健診は、異常所見のある者が確実に受診手続きを完了して初めて効果を発揮する。
日本運輸会社の従業員は毎年、高血圧・高血糖・高脂血症などの非感染性疾患に関する定期検査を受け、1か月後に結果を受け取る。異常所見のある者は医療機関で予約を取り、3週間以内に会社の産業医に予約日を報告するよう求められている。しかし、異常所見者の半数未満しかこの指示に従っていない。
本研究では、2024年の年次職場健診で異常所見が認められた者に対し、定期健診後の「予約取得」を促進するリマインダーシステムを開発した。このシステムは、特定の検査結果（例：視力検査結果に基づく眼科受診、呼吸・胸部検査異常に基づく胸部専門科受診など）に基づき、受診すべき診療科を指定した。また、予約日を会社の産業医に報告するよう求めた。 著者らはこのリマインダーシステムを異常所見のある労働者に適用し、2023年同期の同企業における「受診予約」率と比較した。
2024年にはほぼ全労働者が健康診断を受け、3分の2が1ヶ月以内に結果を受け取った。結果を受け取った者の約半数（49%）に異常所見が認められた。異常所見があった全従業員は医療機関予約の「ナッジ」を受け、そのうち過半数（53.3%）が医療機関で予約を行った。これは前年度の4割強（43.8%）から増加した数値である。2024年にリマインダーを受けて予約した従業員は、予約しなかった従業員よりも年齢が高かった。ほぼ全員が男性労働者であったため、2024年の「予約率」は労働者の性別による差異は見られなかった。
著者らはリマインダーシステムの成功要因として、その簡便性と労働者が希望する診察日を自ら選択できる点を挙げている。今後は予約未完了の労働者に対し、繰り返しリマインダーを送信する予定である。低コストで透明性の高いリマインダーは、労働者の予防医療への関与を向上させ、産業保健における一般的な課題に対処できる。特に追加のナッジを組み込んだ後続の「リマインダー」メッセージと組み合わせれば、こうしたリマインダーの拡大展開が有効であることが示された。
（注：本記事は原文英語記事からDeepLを用いて自動翻訳したものです）
元のジャーナル記事へのリンク：
https://www.jstage.jst.go.jp/article/eohp/7/1/7_2024-0019/_article
この記事のタイトル：
Promoting workers’ appointments at follow-up examinations through a nudge-based notification
著者：
Masaki Takebayashi, Tatsuya Koyama, Yudai Kaneda, Yuri Mizota, Hirohide Shibutani, Mira Namba
