#0002 ちょっぴり汗をかくためには… 社会経済的格差が労働者の運動習慣に影響を与えています。

健康増進

習慣的な運動としての心肺フィットネスの重要性


 日本の人口の高齢化と減少に伴い、政府は国家経済の繁栄のために、労働者が継続的な健康・体力の維持を維持できるように支援することが重要です。しかし、日本は高所得の工業化国であるため、特に都市部では多くの労働者は座りがちな労働に従事しています。そのような人たちは、死亡率の主要な危険因子である「心肺フィットネス」が低い可能性があります。そのような社会では、習慣的な運動が非常に重要になります。


習慣的な運動の決定要因としての社会経済的地位


 しかし、今日の労働者は習慣的な運動の重要性を意識しているのでしょうか? そのことを調べるために、国内の研究者は、都内在住の20〜65歳で、1日6時間以上、1日3日以上働いている9,406人の労働者を対象に、Webベースの横断的調査を実施しました。この研究では、労働者の人口統計、労働状態、および運動習慣についてたずね、彼らの社会経済的状態、運動習慣、および心肺フィットネスとの関連を調査しました。各参加者のボディマス指数(BMI)と心肺フィットネスは、妥当性検証がされている標準的な算出方法に基づいて計算されました。


 労働者の大多数(93%)は、運動が健康にプラスの影響を与えることを知っていました。 そのように回答した人の中で、67%は習慣的に運動していませんでした(つまり週に2日以上、30分間継続してこの1年以上運動していない)。つまり、運動していない人であっても、運動の健康効果は理解しています。 そして、運動していないグループの73%は、習慣的に運動したいと考えていました。習慣的に運動するための2つの最も必要な条件は、「余暇」と「経済的能力」でした。重要なことに、習慣的な運動を促す要因としては、「フルタイムの従業員(パートタイムと比較して)」と「高収入の従業員(低収入と比較して)」でした。

 この研究は、社会経済的地位が、習慣的に運動するかどうかを決める要因となっていることを示しています。今後の研究では、都市部の労働者間のこの健康格差に対処することに焦点を当てる必要があります。



 

元のジャーナル記事へのリンク:
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/full/10.1002/1348-9585.12187


この記事のタイトル:
Socioeconomic status relates to exercise habits and cardiorespiratory fitness among workers in the Tokyo area


著者:
Tomoaki Matsuo, Rina So


DOI:
10.1002/1348-9585.12187

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